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世界の妊娠・出産事情


世界の妊娠・出産事情

昨今、日本では不妊治療の件数が増えており、体外受精の件数は世界一と言われています。また一方で、少子化も大きな問題となっています。

世界に目を向けて見るとどうでしょう。

20年ほど前まで50億人だった世界の人口は、今では70億人を超え、2050年までには90億人を超えるであろうと予想されています。

ですが、すべての国で人口増加しているわけではありません。

概ね、先進国は少子化で人口が減少傾向にあり、発展途上国は人口増加の傾向にあります。

そして、人口減少している国では、日本同様に不妊治療も盛んになっています。

実は、少子化と不妊には、共通している原因が多いと言われます。

少子化が進み不妊治療も盛んな国に共通しているのは、女性が高等教育を受け、仕事を持ち自立していることです。必然的に初婚年齢も30歳前後と遅くなります。

30歳は妊娠・出産の適齢期も終わりに近づいてくるタイミングですから、徐々に妊娠もしにくくなります。

また無事授かって出産した後にも、母親が仕事に復帰するケースが増えたため、子どもをたくさん産み育てるのは難しくなっています。


ひとりの女性が一生に産む子どもの平均数を示す「合計特殊出生率(2010年)」には、以下のデータがあります。

ニジェール7.1
アフガニスタン6.3
パキスタン3.4
インド2.6
フランス2.0
イギリス1.9
中国1.6
日本1.4


合計特殊出生率が「2」であれば、夫婦2人から生まれる子どもが「2」人になるので、親世代の人口数がほぼ維持されます。

しかし、2未満であれば、確実に人口が減少することになります。

数字からわかる通り、日本は世界の中でも特に少子化が進んでいます。

ヨーロッパでは、以前は出生率が低かったものの、政府の医療や労働環境・保育制度などに関する施策などで、少子化に歯止めがかかる傾向が見られます。

日本の少子化対策では、安心して子育てができる環境整備・経済支援に話題が集中しがちですが、他に「不妊対策」も必要と言われています。

日本の「不妊に関する教育」と「不妊治療への経済援助」は欧米に比べ、低い水準にあります。

日本の女性が「妊娠出産の適齢期」について知るのは、自分が不妊ではないか?と気づいたタイミングです。

自分で求めなければ、誰にも教えられない情報だからです。

一方、フランスの子どもは、高齢になると妊娠しにくくなることを教科書から学んでいます。

40歳をすぎてから不妊治療をスタートする人は、日本では全体の3割と言われますが、欧米の多くの国では1〜2割。

日本の女性は不妊に気づき、治療に取り組むタイミングが遅いのです。

これは不妊を家族にさえ話すことができない雰囲気や、高額な治療費も影響していると思われます。

フランスでは不妊治療は体外受精も含め、全額保険の範囲内なのです(ただし妊娠可能性の高い42歳まで)。

不妊治療がもっと身近なものになれば、少子化対策にも貢献していくでしょう。

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